英語熱の高い韓国、中国でも国の政策として小学生からの英語教育が議論されています
留学を考えている人へ。知っておきたい海外ミニ知識
英語熱の高い韓国、中国でも国の政策として小学生からの英語教育が議論されています。日本でも以前から小学校における英語教育の義務化が議論されてきていたようです。
数年後に、文部科学省の方針で小学校高学年から英語教育が教科として義務化されます。中学、高校と最低でも6年間英語が教えられてきたのに使えないという背景があります。
英語が必要か、と問われれば、今の日本であれば大半の人にとって英語は不要でしょう。それでも世界の流れから、英語ができなければ困るという結論に至ったからでしょう。
それを解消するための方策が何かあるのだろうか、と皆さんも疑問に思うことでしょう
小学校からの英語教育の義務化が近い将来に、すぐ始まろうとしているのです。今までの義務教育、高等教育では何が問題で英語ができるようにならなかったのだろう。
それを解消するための方策が何かあるのだろうか、と皆さんも疑問に思うことでしょう。リスニングで、耳に有効であるという点から英語の早期教育が始まったのでしょうか。
音を捉える点においては、小さい頃からの習慣によって差が出ることが分かっています。その点では、小さい頃から英語の音に親しむことは将来にも利点があるように思えます。
しかし、10歳を超える小学校高学年で、週に数時間の授業だけで効果はどうでしょうか。現在でも小学生からの英語教育に関しては賛否両論、是非の議論が続いているようです。
小学校での英語教育義務化に対する問題点として考えられることがいくつかあります。教師、カリキュラム、教材、授業などをどうするかがまず考えられる問題点のようです。
発音の観点から言えば、ネイティブスピーカが必要な人材ですがこちらも同様です
反対意見には、教えられる教師の質や数、日本語との干渉問題などがあるようです。英語を小学生に教えられるだけの技量を持った日本人が果たして確保できるのかどうか。
発音の観点から言えば、ネイティブスピーカが必要な人材ですがこちらも同様です。義務教育というからには、遊びではなくそれなりの方針の下で教育して欲しいものです。
中学生と同じように、検定教科書を全国一律で利用するのかといった点も問題です。賛成意見には、英語の早期教育による日本全体の英語レベルの底上げがあるようです。
国際交流も盛んになり、貿易立国日本の先行きのためにも英語は必要だということです。ところで、小学校と中学校の英語教育には、一体どのような違いがあるのでしょう。
単に平行移動して、中学校で学ぶことを小学校で教えるようになるのでしょうか。今までの総合学習で行っていたようなスタイルでの学習を1年間行うのでしょうか。
週休二日になって、世界と比べても学力が低下していると言われている現状なのです。只でさえ少ない授業時間数で、何を身につけるのか曖昧なままで教えるのでしょうか。
ところで、英語教育は年々小学生を含む幼児・児童へと低年齢化しているようです。英語を教えるプログラム・カリキュラムを提供している幼稚園の数も増加しています。
英語で歌を歌ったりする程度のものから英語で発表会を行う幼稚園まで色々のようです。数は少ないようですが、英語で保育・教育を行っている幼稚園もあるということです。
実際に、中学レベルの内容でも幼稚園児に理解させることが可能な内容もあるようです。子供への外国語教育は、母国語関連の問題点も多くあり、まだまだ議論が続きそうです。
中学校、高等学校での英語教育でも、英語で何を身につけさせるかの議論も必要です。大学受験を目指した学校教育と、会話を主体としたダブルスクールが必要でしょうか。
また、中学、高校で教える先生を育成する大学の教育学部のあり方も重要なものです。教育実習以外にも、人に教える技術などを含めた教育学についての問題も重要です。
大学だけでなく大学院での英語教育のあり方も今後考えていかなければならない事です。教育学部だけでなくあらゆる高等教育機関で日本の英語教育を考えなければなりません。
英語を身に付けた人が方法はどのような手法で、それを教育現場で実践できないのか。そのような教育法などに関する議論も各地の研究会や学会で議論しているようです。
このような外国語の教授法というのは、非常に古くからある歴史的な大論争なのです。紀元前のラテン語の教育から始まり、中世から現代まで様々な手法が提案されています。
しかしそれらも、文法・読解重視と会話・実践重視の間で振り子のように揺れています。それらの過去の外国語教育を理解しつつ、現代の日本にあった教育の確立が必要です。
英語教育に関しては、協会、協議会、研究会、学会など種々の団体が存在しています。例えば、大学英語教育学会、全国英語教育学会、財団法人英語教育協議会などです。
さらに、英語教育研究会や大修館の新英語教育や世界英語教育などの雑誌もあります。こういった場でも様々な点から英語教育の方法論などが議論されているようです。
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